倉庫や工場におすすめの防虫対策
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工場や倉庫の衛生環境を保つためには、虫の侵入を防ぐ対策も必要です。
特に食料品を製造・保管している工場では、1匹の虫の死骸が異物混入に繋がることもありますので、「食の安全」を保つためにも防虫対策が必要不可欠と言えるでしょう。
今回は、薬剤を使った科学的防除だけでは限界があるとされる「防虫対策」について、一般の工場や倉庫の実例から良策を考えていきます。
倉庫や工場におすすめの防虫対策
倉庫や工場内への虫の侵入経路には、いくつかのパターンがあります。
●飛来侵入:ハエ・ガなど、屋外から風に乗って侵入するもの
●歩行侵入:アリ・ゴキブリなど、床や壁をつたって侵入するもの
●排水系発生侵入:排水設備の不備により侵入または発生するもの
●人為的な侵入:人が出入りする際、衣服や原料に付着し侵入するもの
虫がどのように倉庫や工場内へ侵入するのか、パターンを理解し、有効な防虫対策をとりましょう。
エアーカーテンの導入
従業員の出入り口や製品の搬出路から工場内に虫が入ることを防ぐためには、エアーシャワーやエアーカーテンを使った方法が大変おすすめです。
これらの設備を使えば、大量の薬剤を使うことによる従業員や周辺地域、製品への悪影響も回避できます。
防虫対策に万能と考えられるエアーカーテンには、飛翔性昆虫の侵入を阻むだけの風向きや風力も必要となりますので、「設置をすればOK」ではないことも知っておくべきだと言えるでしょう。
ドアやシャッターの導入
ドア、シャッター、ビニールカーテンによる防虫対策には、「開閉時」や「隙間」から虫が入るリスクがあると言われています。
特に製品の搬出により何度も開閉を行う場所は、それだけ虫が入ってくる可能性が高いと言えますので、業務運営に支障をきたさないためにもエアーカーテンなどの導入を検討した方が良さそうです。
ライトによる防虫対策
多くの虫が好む「光」や「臭い」を活用した誘引法も、多くの工場や倉庫で導入されています。
より良い場所にライトトラップや電撃殺虫器を設置すると、従業員出入り口などに集まる虫の数を減らすことも可能です。
また多くの虫は紫外線を求めて蛍光灯に集まる傾向がありますので、工場や倉庫の外部にある照明設備に対して遮光処理を施すことも良策であると言えるでしょう。
防虫ブラシの導入
ドアやシャッターなど、よく動く部分からの虫の侵入を防ぐには、防虫ブラシの導入がおすすめです。
ドアの下部やシャッターの両サイドに隙間がある場合、虫の侵入リスクがあります。
開閉のため物理的に隙間をふさぐことが難しい場所には、防虫ブラシのようにフレキシブルに動いて隙間をなくすツールが有効です。
ブラシに忌避剤が含まれたタイプなら、隙間をふさぐだけでなく、虫を寄せ付けない効果もあります。
また、ゴムやスポンジを当てて隙間を埋める場合と比較して、防虫ブラシは耐久性が高くなっています。
導入から長期間にわたり防虫効果が見込めるため、コストパフォーマンスの高い防虫対策といえるでしょう。
給排気のバランスを見直す
倉庫や工場内の給排気バランスを調査し室内を陽圧化することで、室外からの虫の侵入を防ぎます。
室内への給気が排気より多い状態を「負圧」といい、工場の出入り口や建物の隙間から大量の外気が流れ込みます。
その空気の流れと一緒に虫やホコリが工場内へ侵入してしまうため、工場の負圧状態が「陽圧」になるよう早急に対処すべきです。
施工業者による給排気バランスの調査を行い、給気装置の導入や改善で工場の陽圧化を図りましょう。
5Sの徹底
防虫対策で最も重要なのは、5Sのようなソフト面での意識付けです。
どのような防虫設備を導入したとしても、従業員の防虫意識が低く決められたことを守らなければ、虫の侵入や定着を防げません。
従業員に対し防虫対策の重要性や管理方法を教育することで、設備やルールを最大限に活かすことができます。
防虫対策における5Sの考え方は以下の通りです。
●整理:不要品を置かず、虫が生息しにくい環境をつくる
●整頓:整理された環境の維持
●清掃:虫とその餌を除去する
●清潔:虫が発生しにくい環境をつくる
●躾(習慣づけ):従業員の防虫意識向上
従業員一人ひとりが防虫に対する意識をもち、ルールを守って行動することで、倉庫や工場内の防虫レベルを底上げしましょう。
倉庫内部で発生した場合の防虫対策は?
すでに倉庫や工場内部で虫が発生している場合は、正しい手順で対策し、早急に駆除と定着防止を図る必要があります。
内部で発生した虫への対策手順は以下の通りです。
1.発生している虫の種類を特定する
2.侵入経路・発生源を特定する
3.虫を駆除し、定着防止対策を実施する
4.くり返し発生しないよう対策する
外部から侵入した虫の中には、内部で世代交代を繰り返す種類も多くいます。
虫が倉庫内部に定着すれば異物混入のリスクが高まりますので、確実に対処し、定着を防ぎましょう。
手順1:発生している虫の種類を特定する
倉庫内で発生する虫の種類を特定するため、定期的に各エリアにおける虫の侵入・発生状況および環境をモニタリングします。
モニタリングにはライトトラップや粘着トラップ、フェロモントラップなどの手法があります。
定期的に同じ条件でモニタリングを続ければ、データを比較し「どこでどのような虫が発生したか」を正確に把握することが可能です。
手順2:侵入経路・発生源を特定する
モニタリングデータや倉庫内の清掃状況、発生した虫の生態などを分析し、虫の侵入経路および発生源を特定します。
虫の侵入経路および発生源を特定するにあたり、今回の事例のみ対処するのではなく、「本質的な発生要因」を突き止めることが重要です。
例えば、虫の侵入経路がシャッターの隙間であると判明した場合、倉庫全体のシャッターの隙間について確認しましょう。
さらに、倉庫周辺や敷地外周まで調査の範囲を広げ、再び虫が侵入しないよう予防的な再発防止を講じます。
防虫対策には、対処療法ではなく問題の本質を特定することが大切です。
手順3:虫を駆除し、定着防止対策を実施する
モニタリングデータや倉庫内の状況調査により、虫の発生要因特定に至ったら、発生してしまった虫を駆除します。
薬剤処理や一斉清掃による虫の減数処理を行いますが、合わせて5Sを徹底するためのルールを作ると良いでしょう。
清潔な環境を維持することで、虫の定着防止に繋がります。
手順4:くり返し発生しないよう対策する
虫を駆除したら、手順3で分析した「本質的な発生要因」に対処します。
基本的には、清掃や洗浄のルール作りで対処しますが、問題の本質が倉庫の設備不良や周辺環境の悪化である場合は、設備を強化したり、新たに導入する必要があります。
5Sの徹底やルール管理のようなソフト面からの防虫効果を十分に発揮するため、必要な設備を整えるハード面の対策も重要となります。
【倉庫・工場】防虫対策を徹底することで避けられるリスクは?
倉庫や工場内で虫が発生した場合の最も大きなリスクは、商品に虫が混入してしまうことです。
虫の混入事故は異物混入の中でもイメージ悪化につながる可能性が高く、絶対に避けたいリスクです。
防虫対策を徹底することで避けられるリスクを以下にまとめました。
●苦情対応リスク
●商品回収リスク
●SNSで炎上するリスク
●法的責任リスク
リスクを知ることで、従業員の防虫意識向上も期待できるので、一通りのリスクを確認しておきましょう。
苦情対応リスク
虫の混入が顧客や消費者からの苦情により判明した場合、異物の分析や危険性の確認、報告、対策のとりまとめ、実行まで、迅速な対応が求められます。
加えて、顧客や消費者および被害者への説明と謝罪を行い、納得してもらう必要があるため、慎重に対応しなければなりません。
企業のイメージダウンにもつながりかねない、絶対に避けたいリスクの一つです。
商品回収リスク
虫の混入により、商品回収が必要となる場合があります。
商品回収となれば、多額の費用を負担しなければならないだけでなく、報道によるイメージダウンのリスクも発生します。
たとえ単発の混入事故であっても、ひとたび商品回収の報道をされてしまえば、世論からは「今後も同様の混入事故が起こりうる商品、メーカーである」と判断されてしまいます。
倉庫や工場だけでなく、商品を取り扱うすべての企業にとって大きなリスクとなるため、防虫対策を徹底しましょう。
SNSで炎上するリスク
虫の混入は異物混入の中でも「不潔」「危険」を強くイメージさせるため、SNSで炎上、拡散されてしまう恐れがあります。
SNSではネガティブな評判ほど拡散、議論されやすい傾向があり、混入事故に対する評判だけでなく、関連企業の不信感まで広がってしまう非常に大きなリスクです。
事故発生時に正しく対処することはもちろん、虫を混入させない徹底した防虫対策を講じることが重要です。
法的責任リスク
虫の混入事故により法的責任が発生することがあります。
特に食品への混入では、消費者の健康被害が生じる恐れがあり、大きな問題へ発展するため注意が必要です。
虫の混入により発生しうる法的責任の例を以下にまとめます。
関係法令 | 違反した場合の処分や責任 |
---|---|
食品衛生法 | 1.廃棄命令 2.回収命令・改善命令 3.営業禁止・停止 4.許可取り消し |
製造物責任法(PL法) | 損害賠償責任(故意または過失がなくても) |
債務不履行責任・瑕疵担保責任 | 損害賠償責任(故意または過失がある場合) |
このように、虫の混入事故を発生させてしまった場合、その責任は重大です。
商品を手にする消費者の安全を確保するため、倉庫や工場内の防虫対策に確実に取り組みましょう。
まとめ
工場や倉庫といった建物に施す防虫対策は、設計段階で検討するのが最も良いと言われています。
また電撃殺虫器などによる誘引法を成功させるためには、建物の構造とその設備に合った場所の選定が必要となりますので、工場における防虫対策実績の多い建設工事会社に依頼する必要があると言えるでしょう。
既存の工場や倉庫で虫に関する問題がある場合は、「問題点の洗い出し」をしっかり行なった上で建設工事業者に相談することをおすすめします。
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- 2012年
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- 2013年
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- 2008年
- 10年連続受注賞 2005年 5年連続受注賞
- 2004年
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資格所有者
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一級建築士 8人
一級建築施工管理技士 21人
一級土木施工管理技士 8人
二級造園施工管理技士 4人 -
宅地建物取引士 9人
設備設計一級建築士 1人
土地家屋調査士 1人
一級建設業経理士 2人
会社概要
社名 | 株式会社澤村 |
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本社 | 〒520-1121 滋賀県高島市勝野1108番地3 TEL. 0740-36-0130(代) FAX. 0740-36-1661 |
大津オフィス | 〒520-0242 滋賀県大津市本堅田三丁目33-16 エルミナ リアン 2F TEL. 077-572-3879 FAX. 077-573-8384 |
敦賀オフィス | 〒914-0811 福井県敦賀市中央町一丁目8-10 TEL. 0770-22-6005 FAX. 0770-47-6405 |
資材センター | 滋賀県高島市勝野873-1 |
創業 | 昭和25年12月6日 |
資本金 | 50,000,000円(グループ全体) |
従業員数 | 138名 (グループ全体)※2022年9月時点 |
売上高 | 50億 (グループ全体)※2022年9月実績 |
営業種目 | 建築一式、土木一式、大工工事、水道施設工事、とび・土工工事、造園工事、左官工事、石工事、屋根工事、タイル・れんが・ブロック工事、鋼構造物工事、鉄筋工事、舗装工事、板金工事、ガラス工事、塗装工事、防水工事、内装仕上工事、熱絶縁工事、建具工事、宅地建物取引業、建築・土木設計、土地活用 |
許可・登録 | 〈建設業許可〉 滋賀県知事許可(特・般-3) 第80123号 〈一級建築士事務所〉 滋賀県知事登録(カ) 第126号 〈宅地建物取引業者〉 滋賀県知事登録(12) 第1267号 |
役員氏名 |
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取引銀行 | 滋賀銀行 高島支店 関西みらい銀行 安曇川支店 滋賀県信用組合 安曇川支店 |
関連会社 | 株式会社トータル・オーガニック・プランニング 沢村ホーム株式会社 |
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