店舗の立地条件に関する考え方と基礎知識 【公式】工場建設・倉庫建設なら「カナリス建築」滋賀・京都・福井｜株式会社澤村

店舗の立地条件に関する考え方と基礎知識

最終更新日:2016/02/25

店舗立地には3つの種類がある！

スーパーマーケットやショッピングモールなどの大型小売店の店舗立地には、近隣型立地、地域型立地、広域型立地の3種類が存在します。

これらの分類は基本的に商圏によって定まる特徴がありますが、地域特性や人口、交通条件なども考慮に入れた方がより良い立地に大規模小売店を建設することができるのです。

今回は、近隣型立地、地域型立地、広域型立地といった店舗立地における3分類と各地域の環境的要素の関係について、詳しく解説していきます。

都市の大きさから考える

人口の多い大都市の場合は、近隣の中小都市からの流入が見込める店舗立地となります。

またその地域で暮らす住民だけでも十分な人口があると断言できるため、近隣型立地で検討をしている大規模小売店でも有利な条件と言えるのです。

都市計画から考える

各市町村独自の景観や方針に則った店舗建築をすることは、「地域住民から愛される店舗」を作る上で欠かせない要素となります。

都市計画が進んでいる地域には「バスなどの交通の便が非常に良い」といった特性があるため、広域型立地の大型小売店であっても十分に採算が取れると考えられるのです。

住民の交通手段から考える

その地域に住む住民が「どんな交通手段で買い物に行っているのか？」という角度から商圏の分析を行うと、立地環境の選定や需要に合った駐車場の準備もしやすくなります。

人口10～15万人前後の地方都市の場合は、一家に1～2台のマイカー所有率となっているため、商圏範囲が5km前後となる地域型立地の店舗でも採算が取れやすい傾向があるのです。

またマイカー文化が発展した地域では、近隣市町村のショッピングセンターにドライブを兼ねて向かう家族も非常に多く見受けられますので、商圏範囲を10km前後としている広域型立地の店舗でも幅広い地域からお客様が来てくれることが想定できそうです。

人口密度や人口の増減から考える

人口の増加が著しい地域は、スーパーマーケットなどの大型小売店への需要も非常に高い特徴があります。

これに対して人口の減少が著しい自治体は、その地域にある小売店が閉店を余儀なくされた結果として近隣市町村に買い出しに出掛ける住民が非常に多いため、注意が必要です。

またマイカー文化が発展している人口密度の低い地域では、徒歩や自転車で向かうような近隣型立地のスーパーマーケットが流行らない傾向もありますので、そのエリアの特性を踏まえた上で店舗立地を検討する必要があると言えるでしょう。

立地環境全般について悩んだ時には、大型小売店の建設実績の多い業者に相談をしてみてください。